ひで坊な日々

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株式市場で現物や指数先物を頻繁に取引する手法が、個人投資家のあいだで広がっている。個人の短期売買が市場に流動性を与えている面はあるものの、個別企業への長期投資が根づかないという構造的な問題も浮き彫りになっている。
多い月は数百回
　都内の男性投資家（３６）は「経済指標や企業業績をまったく見ない」と言い切る。チャートという過去の株価推移を示すグラフから取引の機会を探っており、先物を中心に毎日、数千万円の売買をしている。多い月には取引が数百回に及ぶともいう。
　こうした投資家は増えているとみられ、株式相場が低迷するなかでも先物売買の落ち込みは相対的に小さい。
　個人による７月の日経平均先物の売買代金は約３兆２０００億円と、２００９年の１カ月間平均に比べ５％減にとどまった。一方で個人の株式売買は８兆１３００億円と同３３％も減った。
　少ない元手で多額の売買をする信用取引も目立つ。個人全体の株式売買に占める信用取引の割合（信用取引比率）は急上昇しており、７月は買い取引で約２０年ぶりに６３％を超えた。
　先物や信用取引の短期売買に徹する投資家を「デイトレーダー」と呼ぶことが多い。証券各社は先物や信用取引の手数料を下げることにより、デイトレーダーの取り込みに動き始めた。
　７月は大和証券や岡三オンライン証券が信用取引の手数料を大幅に下げた。カブドットコム証券も大口取引の投資家に対する無料枠を拡大。楽天証券なども先物取引の手数料を安くした。
市場復調見えず
　外国為替証拠金（ＦＸ）取引の規制強化が、株式市場の短期売買をさらに増やすとの見方もある。８月からＦＸ取引の証拠金に掛けられる倍率の上限が５０倍に制限され、来年８月にはさらに同倍率が２５倍に下がる。
　こうした規制の強化を嫌って「デイトレーダーがＦＸから株式に移ってくる可能性がある」（松井証券）という。
　今後も短期取引の個人は活発に動きそうだが、市場全体の売買は回復の兆しがなかなか見えない。９日は東証１部の全体の売買代金が今年３番目の低水準となる８７００億円まで落ち込んでしまった。
　株式市場は多様な見方を持つ投資家が取引に参加し、企業の価値を発見する場でもある。
　「短期売買ばかりでは市場の価格発見機能が弱まる」と懸念する声は強まっている。企業の業績や戦略をじっくり分析する投資家を育てることが、証券会社の課題として改めて浮上している。

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