ひで坊な日々

　日本国内の上場企業および有力未上場企業の計4126社を対象に、4月から5月にかけて郵送とウェブでアンケートを実施したもの。444社が回答し、回収率は10.8％。調査には日本経済新聞社「日経メディアラボ」の協力を得ている。

　調査結果によると、2009年度に企業の広告費が減っている中、モバイル広告費は「変わらない」もしくは「増やす」と答えた企業は回答企業全体の90.3％を占めたという。なお、2008年度の広告費を「100」としたときの2009年度の広告費は、回答企業全体平均で「86」にとどまり、1割以上削減される見通しだ。

2009年度の媒体別予算配分予定（※画像をクリックすると拡大表示します）

　企業のモバイル常設サイト保有率は、回答企業全体では26.4％。BtoC事業の企業に絞ると、48.7％となった。常設サイトを開設している企業の58.1％がモバイルサイトを「今後さらに強化・投資する」と回答している。

　2008年度にモバイル広告を出稿したと回答した企業の割合は11.9％で、PCインターネット広告の42.1％に比べるとまだまだ少ない。利用企業からみたモバイル広告の魅力としては、「ターゲットを絞り込みやすい」（37.7％）、「自社商品のターゲットにマッチしている」（32.1％）、「費用が手ごろ（32.1％）」を挙げた企業が多かった。

　現在モバイル広告を出稿している企業に聞いたところ、出稿サイトは「一般ポータル・検索サイト」が66.0％と最も多く、次いで「SNS・ブログ・掲示板などのCGM」（37.7％）、「携帯電話キャリアの公式ポータル」（35.8％）となった。今後出稿したいサイトについては、一般ポータル・検索サイトの割合が下がり、商品・サービスの専門サイト、アドネットワーク、動画投稿共有サイトなどの割合が上がっていた。

2008年度に企業がモバイル広告を出稿したサイト、今後出稿したいサイト（※画像をクリックすると拡大表示します）

　モバイル広告で使っている広告指標としては、「クリック数」（52.8％）、「顧客獲得単価（CPA）」（50.9％）、「掲載広告のインプレッション数」（47.2％）、「クリック率（CTR）」（47.2％）、 「クリック単価（CPC）」（45.3％）、「応募者数・会員登録数」（43.4％）などが挙げられた。PCインターネット広告と傾向は同じだが、「CPA」「応募者者・会員登録者数」など販促的な効果指標を求める声がPCインターネット広告よりも多く、販売促進への期待が高いことがうかがえるとしている。

出稿企業によるモバイル広告とPC広告の効果指標の比較（※画像をクリックすると拡大表示します）