ひで坊な日々

　≪選択と集中≫

　最終赤字から抜け出せなかった日立製作所に対し、東芝と三菱電機は２００８年３月期業績見通しをそろって上方修正した。総合電機３社の明暗を分けたのは「選択と集中」だ。

　８社中唯一、過去最高の営業利益を記録した三菱電機はこの１０年間、欧米の携帯電話機事業の撤退や半導体を切り離す再編策を推進。中間期は集中的に育成したエアコンが伸び、営業利益率は目標の５％を超えた。

　東芝も大胆な事業見直し方針が成果を上げ始めている。集中投資しているフラッシュメモリーが絶好調。重電機器なども好調で通期の営業利益は過去２番目の２９００億円に達する見通しだ。

　日立の中間期の最終損益は従来予想より改善したが１３０億円の赤字。出血が続くハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）などが足を引っ張った。中村豊明執行役専務は構造改革について「まだまだ改革することはたくさんある」と言い切る。

　≪薄型テレビに異変≫

　一方、製品価格の下落や北米市場の失速が業績を直撃し始めた。特に影響が大きいのが薄型テレビだ。

　「プラズマディスプレーの出荷が北米などで計画を下回る見込み。通期業績を下方修正せざるを得なくなった」。パイオニアの須藤民彦社長はこう言って唇をかんだ。これに伴い、山梨県に建設する予定だったプラズマ新工場の建設先送りと、一部既存ラインの稼働停止を表明した。

　シャープの片山幹雄社長も「米国で７月半ばから大画面の液晶テレビの売れ行きが悪くなった」と話す。日立は「北米の薄型テレビが販売減少と価格下落」（中村執行役専務）に見舞われ、デジタルメディア・民生機器部門の営業赤字５０４億円の主因になった。

　米国市場は安価な薄型テレビのブランドが台頭、サブプライムローン問題で個人消費の冷え込みも顕在化しつつあり、今後は各社の収益改善策がカギを握る。

　原材料価格の上昇や円高による為替リスクなどもマイナス要因として横たわり、中間期に過去最高の売上高を記録した松下電器産業、シャープをはじめ、通期の業績見通しを据え置く動きも目立った。不透明な先行きに各社の警戒感は一段と深まっている