ひで坊な日々

ガソリン１５０円、販売減の懸念も
　原油高に伴うコスト増を製品価格に転嫁できるかどうかで、大企業と中堅・中小の明暗が分かれている。大企業では化学や海運のように、旺盛な需要を背景に転嫁が進み好決算を維持しているところもあるが、価格交渉力が弱い中堅・中小は厳しい状況に直面する。
　旭化成は二〇〇七年九月中間期に、化学部門だけで原燃料高が百九十八億円の減益要因となった。それでも合繊原料のアクリロニトリルなどは需給が引き締まっており、価格転嫁でほぼ補って営業利益は前年同期比二六％増の六百三十六億円と過去最高になった。
　商船三井は燃料単価切り上げが、下期に約七十五億円の収益押し下げ要因となる。もっとも新興国を中心に海上輸送需要は旺盛で「不定期船の運賃市況が想定を上回り、燃料費高を吸収できる」（米谷憲一取締役）。
　一方、価格転嫁が難しい中堅・中小は採算悪化に悩む。工業用ホースなどを製造する十川ゴム（大阪市）は、原料値上がりを受け価格転嫁を狙うが「取引先の抵抗は強い」（松熊英樹常務）。スーパー銭湯を展開する極楽湯も、ここ数年で燃料費が二倍超になったが「料金への転嫁は利用者の理解を得にくい」としコスト削減で乗り切る。
　ただ価格転嫁できてもその影響で販売が減るのではとの懸念もある。例えば店頭価格を一リットル百五十円台に上げる給油所も出始めたレギュラーガソリン。原油高がさらに進めば最終製品やサービスの価格上昇を通じ消費者にも打撃となり、需要減につながりかねない。企業収益や設備投資への影響も広がりそうだ。
　日本経済新聞デジタルメディアの総合経済データバンク「ＮＥＥＤＳ」の試算によると、十―十二月期以降、原油価格が一バレル一〇〇ドルで推移するとした場合、〇七年度当初の標準シナリオ（一バレル六〇ドル）に比べ、企業収益は〇七年度に一・九％、〇八年度に六・六％それぞれ下振れする。