ひで坊な日々

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東日本大震災による電力不足でクローズアップされたのが、日本は東西で周波数が異なるために、相互に電気をやり取りする融通がしにくいという問題だ。日本とは対照的に、世界では国境を越え、長い距離にわたって大規模な送電網を構築する動きが着々と進んでいる。
　日本の電気の周波数は富士川を境に東側で５０ヘルツ、西側は６０ヘルツ。東西で異なるのは明治時代に関東にドイツの発電機を、関西に米国の発電機を導入したためだ。融通し合うためには、長野県と静岡県にある３カ所の施設で周波数を変換する必要がある。
　ただ変換能力は約１００万キロワットと東京電力のピーク電力の２％程度。経済産業省は融通能力を拡大する検討に乗り出しているが、コストの問題や電力会社間の思惑などが絡むため容易ではない。
　日本が小さな国土の中で電力融通に四苦八苦しているのとは対照的に、海外では中国、インドなど新興国を中心に、全長数百～１０００キロメートルにもおよぶ長距離送電網の建設計画が相次いでいる。内陸部などにある発電所から、遠く離れた需要地へと効率よく電力を運ぶ必要があるためだ。こうした長距離の送電で利用されるのが「直流送電」と呼ばれる技術だ。
　電気には大きく分けて「直流」と「交流」がある。通常、日本では送電線で電気を送るとき交流を使う。電力の損失を少なくでき、効率が良いためだ。ただ送電距離が長くなれば直流送電のほうがコスト的に安くなる。
　直流送電の採算ラインについて、電力中央研究所の高崎昌洋・上席研究員は「架空線の場合で６００～１０００キロメートル、海底などに設置するケーブルだと５０キロメートル前後」と説明する。国土の狭い日本はこれまで直流送電を使うケースはおのずと限られ、今のところ北海道・本州間や本州・四国間を結ぶケーブルがある程度だ。ただ日本でも今回の震災の経験を踏まえ、いざというときに備えて東西を結ぶ大規模な直流送電網の整備を求める声も上がっている。
　海外では北米や南米、アフリカなどにも大規模な直流送電網がある。近年はドイツで洋上風力発電設備の電力を送るために直流送電網が相次ぎ整備されている。北アフリカの砂漠地帯に太陽熱発電所や風力発電所を設置し、地中海を越えて電力を欧州に導く「デザーテック計画」でも、将来は国境をまたいで欧州全域を結ぶ大規模な直流送電網を構築する計画が提唱されている。
　こうした直流送電網ではスイスのＡＢＢや独シーメンス、仏アルストムなど欧州勢の存在感が圧倒的に大きい。日本でも大学レベルでは超電導と組み合わせた直流送電の研究などが実施されているが、世界における日本企業の影は薄く、受注実績などで水をあけられているのが現状だという。

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