ひで坊な日々

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新日本製鉄は七月にも製鉄所の稼働率を現在の平均五割から同六―七割に引き上げる。自動車大手などからの受注に回復の兆しが出てきたため、約十カ月ぶりに減産を緩和する。素材業界では化学メーカーが先行して減産緩和に動いている。鉄鋼にも底入れ感が見えてきたことで、素材景気が転換期を迎える可能性がある。
　新日鉄は今年に入り、大分製鉄所（大分県）と君津製鉄所（千葉県）で高炉を一基ずつ休止している。その他の計七基の高炉は、稼働率を安定操業が可能なギリギリの水準といわれる六―七割前後へ落としている。
　七月以降は自動車向け需要が多い名古屋製鉄所（愛知県）や八幡製鉄所（福岡県）などで、稼働率を七―八割に高める見込み。これにより休止中の高炉を含めた平均稼働率は現在の五割から上昇する。一方、休止中の二基は、稼働中の高炉でフル生産できる見通しが立った段階で再稼働する可能性が高い。主要顧客の自動車の在庫調整は今夏に完了する見込み。トヨタ自動車などは減産緩和に動いており、鉄鋼大手への鋼材発注を一時より増やす傾向にある。
　産業界では自動車のほか電機でも在庫調整が進んでいる。素材では、石油化学製品の基礎原料であるエチレンのプラント平均稼働率が四月、五カ月ぶりに八〇％を超えた。一方、鉄鋼は中国内で約三割の過剰能力があるとされ、輸出環境は好転していなかった。
　鉄鋼業界ではＪＦＥスチールも高炉二基を休止中。神戸製鋼所は休止せず減産を続けている。ただ「生産が昨年夏以前の水準へ戻るには三―五年はかかる」（高炉大手首脳）との指摘もある。国内の粗鋼生産は二〇〇八年度の約一億五百五十万トンから〇九年度は九千万トン前後へ落ちるとの試算もあり、厳しい収益環境は当面続くとみられる。

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