ひで坊な日々

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「パソコンはまもなくデジタルライフの主役でなくなる」。６月６日、米アップル最高経営責任者（ＣＥＯ）のスティーブ・ジョブズ（５６）は、米サンフランシスコで開いた新サービスの発表会で「ポストＰＣ（パソコン）時代」の到来を告げた。
能力が大幅向上
　四半世紀前、パソコンを世に送り出したのは他ならぬジョブズだ。アップルを興し、現在のパソコンの原型とされる「マッキントッシュ」を１９８４年に発売した。以来、パソコンは常に人々のデジタルライフの中心にあった。
　だがスマートフォン（高機能携帯電話＝スマホ）の登場で状況が変わった。これまでパソコンでやってきたほとんどのことが、スマホでできるようになる。最新のスマホに入っているＣＰＵ（中央演算処理装置）の処理速度は２ギガヘルツ。１０年前の大型汎用コンピューターの３倍だ。
　アップルが今秋に始める新サービス「ｉＣｌｏｕｄ（アイクラウド）」は、ネット経由でソフトや情報システムを利用する「クラウドコンピューティング」でスマホとインターネットを直結。今までパソコンに保存していた音楽、映像、ゲームのソフトはすべてクラウドに預けられ「パソコン抜き」が現実味を帯びる。
　再びサンフランシスコ。ステージ上のジョブズを食い入るように見つめる日本人がいた。国内でアップルのスマホ「ｉＰｈｏｎｅ」を販売するソフトバンク社長の孫正義（５３）だ。病気療養中のジョブズが登壇すると聞き日本から駆け付けた。「また世界が変わる」。パソコンソフトの販売で財をなした孫もパソコン時代の終わりを予感している。
　孫はいま、仕事でパソコンを使わない。ｉＰｈｏｎｅと多機能携帯端末のｉＰａｄ（アイパッド）で事足りるからだ。孫はグループ社員２万人にもスマホを支給し「脱パソコン」を促す。社員は自宅や出張先、電車の中の「すきま時間」にスマホで仕事をする。残業時間は全社平均で１日あたり３２分減った。
部品、日本製４割
　パソコンからスマホへ。変化の波に乗ったのは日本の電子部品メーカーだ。旭化成はスマホの道案内機能などに欠かせない「電子コンパス」という部品で世界シェア８割。必要な電波信号を取り出す表面弾性波フィルターは村田製作所とＴＤＫで世界市場の７割を占める。「スマホ部品の約４割は日本製」（野村総合研究所）とされる。
　乗り遅れたのが電機大手。「中核の液晶事業で４年連続で特別損失が出るというのはどういうことだ」。６月２３日、シャープが大阪市内で開いた株主総会で株主が経営陣を問い詰めた。２００８年度から１１年度計画までの特損は計１０００億円を超える。
　打開に向けシャープは液晶テレビの代名詞だった亀山工場（三重県亀山市）のパネル生産設備をスマホなどで使う中小型用に改造する。テレビ事業で３期連続の赤字が続くパナソニック社長の大坪文雄（６５）は４月の事業説明会で「（投資判断など）見通しが極めて甘かった」と唇をかんだ。
　東芝、ソニー、日立製作所の３社は官民ファンドの産業革新機構から約２千億円の出資を受け、液晶パネル事業を統合する。「スマホ向けパネルでこれ以上遅れるわけにはいかない」との悲壮感が漂う。
　ジョブズは２度の手術を経て１１年１月から３度目の休養に入っている。６月の発表会では舞台を上り下りする際に足元がふらつく場面もあった。だが希代の戦略家が描くスマホエコノミーの未来図は、四半世紀前と同じように日本を含む世界のＩＴ、電機企業を翻弄している

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