ひで坊な日々

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世界のインターネット人口は２０億人。パソコン一つでどこからでもつながれるサイバー空間を訪れるのは善意の利用者ばかりではない。企業や政府の情報システムを狙うサイバー攻撃は頻度と悪質さを増している。
　セキュリティーソフト大手トレンドマイクロによると、２０１０年に見つかった新種のコンピューターウイルスは２千万種類。１・５秒に１つがばらまかれた計算だ。
　海外では１００ドル（約８千円）も出せばパソコンや高機能携帯電話（スマートフォン）が買える。機器の価格が急降下するデジタルデフレで世界のネット人口は爆発的に増え、中東・北アフリカではネットが民主化運動の推進力となった。
　一方でネット人口の爆発はいつ、誰が、どこからサイバー攻撃を仕掛けてくるか分からない状況も生んだ。４月にゲームなどのオンラインサービスから１億人の個人情報が流出したソニーの事件も、誰の仕業かまだはっきりしない。
　だがその伏線とされる事件がある。ソニーは１月、ある米国人の若者を知的財産権の侵害で提訴した。名前はジョージ・ホッツ（２１）。ソニーのゲーム機に関する情報を勝手にネットに公開し、海賊ソフトの利用を可能にしたからだ。
「面白いパズル」
　ホッツは０７年、１７歳でアップルのスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ」のセキュリティーを破った「天才ハッカー」だ。
　ハッカーとはコンピューターに習熟し、企業や政府の枠に縛られずプログラミングなどの技術を追求する人々を指す。「ジェイルブレイク（ろう破り）」と称して企業の情報システムに侵入することもあるが、システムの欠陥を企業に教えることもある。
　ホッツとソニーは３月に和解したが、一部のハッカーが「ソニーは自由な技術の追求を妨げた」と反発してサイバー攻撃を始めたとされる。
　アップルと並ぶ米ＩＴ（情報技術）の雄、グーグルも標的になっている。１０年夏ごろから、同社が開発したスマートフォン向け基本ソフト「アンドロイド」を狙うウイルスが出回り始めた。
　世界のセキュリティーソフト会社が防御策の開発を急ぐ中、日本では１月に技術者が自主的にウイルスを見張る「Ａｎｄｒｏｉｄセキュリティ部」を立ち上げた。ＩＴ企業のプロなど約１８０人のメンバーが認めたリーダーの丹羽直也は１６歳。灘高校の２年生だ。
　丹羽はアンドロイドの設計図を分析して弱点を見つけ出し、メンバーと安全対策を練る。「学校の勉強よりおもしろい」。ホッツと丹羽に共通するのは知的好奇心だ。生まれたときからデジタル機器に囲まれ、コンピューター言語を母国語のように操る「デジタルネーティブ世代」にとって、企業がつくった堅固なセキュリティーは「面白いパズル」だ。
　ハッカーたちは難解なパズルを解いて有名になろうと腕を競う。個人が趣味でゲーム機などのセキュリティーを破っても違法にはならないが、パズルを解く技能は犯罪につながる危険もある。
海外原発も標的
　航空自衛隊の情報セキュリティー担当から民間の研究所に転じた名和利男（４０）は「ハッカーの攻撃手段は年々巧妙・悪質になっている」と警告する。１０年６月にはイランの原子力発電所の制御システムを狙ったとみられるウイルスが発見された。大企業の機密も常に狙われている。
　「ネットのセキュリティー確保は政府と社会の義務だ」。米大統領のオバマ（４９）は５月半ば、サイバー攻撃から国民を守る対策を打ち出した。
　リスクは増したが、ここまで浸透したネットに背を向けるのは現実的でない。米通信機器大手のシスコシステムズは世界７万人の社員のスマートフォンを会社の情報システムと結ぶ。「社員が使いやすい機器を『持ち込むな』といっても始まらない」（日本法人社長の平井康文＝５０）。代わりに様々な機種のスマートフォンを会社で一元管理する技術の開発に挑む。
　セキュリティー機器開発のネットエージェント（東京）は「ハッカーコンテスト」で新人を選ぶ。サーバーへの侵入時間や手段が選考ポイントだ。社長の杉浦隆幸（３６）は「採用したのは世界レベルのハッカー。社業に欠かせない」と話す。
　どんな堅固なシステムも侵入される可能性はある。企業はそのリスクを想定してネットを使いこなすしかない。

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